不動産業向けのビジネスチャットツールおすすめ12選！選び方や活用方法まで徹底解説

「物件情報の共有に時間がかかる」「メールでは連絡が遅い」といった課題を抱える不動産会社は少なくありません。ビジネスチャットを導入すれば、社内外のやり取りをリアルタイム化し、業務効率化と顧客対応品質の向上を同時に実現できます。本記事では、不動産業でビジネスチャットを導入するメリット・デメリット、活用シーン、導入手順や選び方のポイントに加え、おすすめのツール12選を紹介します。

そもそもビジネスチャットとは？

ビジネスチャットとは、社内外のコミュニケーションを円滑化するためのビジネス向けチャットツールのことで、リアルタイムで情報を共有できる点が特徴です。メールや電話に代わる連絡手段として、業種を問わず多くの企業で導入が進んでいます。

ビジネスチャットの主な機能一覧

ビジネスチャットには、業務効率化を支えるさまざまな機能が搭載されています。代表的な機能は以下の通りです。

機能	できること
チャット	テキストメッセージをリアルタイムで送受信できる
グループチャット	プロジェクトや物件単位など複数人でのやり取りができる
ファイル共有	物件の写真・図面・契約書などのファイルを共有できる
既読／未読表示	メッセージを読んだかどうかを個別に確認できる
タスク管理	業務の担当者や期限を設定し、進捗を管理できる
ビデオ・音声通話	対面に近いコミュニケーションを取れる
検索	過去のやり取りやファイルを簡単に検索できる
セキュリティ	アクセス制限や暗号化などで情報漏えいを防止できる

不動産業務では、これらの機能に加えて、物件情報を一元管理できるファイル共有機能や、担当者間の引き継ぎに役立つチャット履歴の共有機能が、業務効率化と顧客対応の質の向上に特に役立ちます。

不動産業におけるビジネスチャットの導入メリット

不動産業でビジネスチャットを導入すると、社内連携から顧客対応まで幅広い場面でメリットを得られます。ここでは代表的な3つのメリットを紹介します。

従業員間のコミュニケーションを効率化できる

プロジェクトチームや部署をまたぐグループチャットを作成すれば、報告・連絡・相談がスムーズになります。個人のノウハウや知見を組織全体で共有しやすくなるため、作業マニュアルや効率的な進め方を周知すれば、業務の属人化を防ぎ、企業全体の生産性向上につながります。

物件情報や資料の共有がオンラインでスムーズになる

物件に関する資料や写真（漏水箇所・破損箇所など）、建築工事の進捗、顧客情報といった重要なデータを、管理会社や顧客とリアルタイムで共有できます。不動産の管理・売買には多様な職種の人が関わるため、情報伝達の漏れによるトラブルを未然に防げる点は大きなメリットです。

報連相の精度が高まり顧客満足度の向上につながる

ビジネスチャットはリアルタイムで連絡を取り合えるため、顧客対応にも活用できます。内見の予約変更や現地での確認事項など、電話がつながらないと止まってしまうやり取りを、担当者の手が空いたタイミングで処理できます。顧客への折り返しが早くなることは、そのまま対応品質の評価につながります。

なお、営業時間外の問い合わせに自動応答したい場合は、ビジネスチャットではなくチャットボットの領域になります。用途が異なるため、分けて検討してください。

不動産業におけるビジネスチャットの導入デメリット

便利なビジネスチャットですが、使い方次第ではデメリットが生じることもあります。ここでは代表的な3つのデメリットを紹介します。

気軽さゆえに無駄なやり取りが増えやすい

チャットは気軽にメッセージを送受信できる分、業務に関係のない雑談や過剰なやり取りが増えやすい傾向があります。活発にチャットを利用していると、重要なメッセージが他のメッセージに埋もれて見落とされてしまうリスクもあるため、運用ルールを整えておくことが重要です。

定着までに時間がかかる場合がある

新しいツールを社内に浸透させるには、一定の教育期間が必要です。とくに年齢層が広い職場では、操作に慣れるまでのスピードに差が出やすい傾向があります。初期段階で研修やFAQを整備し、段階的に導入を進めることが定着への近道です。

社外とのやり取りが増えると管理が複雑になる

オーナーや入居者、施工会社との連絡にチャットを使い始めると、社内だけで運用していたときより管理範囲が広がります。担当者が個人のLINEでやり取りしていた内容を会社として把握できるようになる一方、誰をどのグループに入れるか、退職時にどう引き継ぐかを決めておかないと、かえって情報が散らばります。社外を含む運用は、範囲を限定して始めるのが現実的です。

不動産業でのビジネスチャットの活用シーン例

ビジネスチャットは不動産業のさまざまな場面で活用できます。代表的な2つの活用シーンを紹介します。

社内連絡をチャットに一本化する

管理部門から店舗への連絡を電話で行っていると、接客中の担当者の手を止めることになります。連絡手段をチャットに寄せると、受け取った側が接客の合間に確認して対応できるようになり、店舗の営業時間を削らずに済みます。

全従業員が参加するグループを一つ用意し、全体周知はそこに集約すると、伝達漏れの確認も容易になります。電話は緊急時に限る、という線引きを最初に決めておくのが定着の条件です。

部署・案件ごとのグループチャットでコミュニケーションの品質向上

メールでの連絡に堅苦しさがあり、情報共有がスムーズにできないことが課題でした。プライベートチャットや社内SNSの導入も検討されましたが、カジュアルすぎて仕事への意識が薄れることが懸念され、ビジネスチャットを導入。

堅苦しい雰囲気がなくなり、スピーディーなやり取りが可能になったといいます。部署や役職、案件ごとにメンバーを絞ってグループチャットを作成したことで、話し合いが進みやすくなり、コミュニケーションの品質向上を実現しました。

不動産業でビジネスチャットを導入する際の手順

ビジネスチャットを効果的に導入するには、正しい手順を踏むことが重要です。ここでは4つのステップに分けて解説します。

課題を洗い出し、導入の目的を定める

まずは導入する目的を明確にすることが大切です。目的が明確であれば、導入後にどのような効果があったかを測定しやすくなります。たとえば「コミュニケーションの活性化」を目的とする場合、導入前・導入後のメッセージ数や返信スピードを比較すれば、効果を数値で把握できます。

次に、具体的な課題を洗い出します。「メールでのやり取りが多く必要な情報を検索しづらい」「報告の遅延や連絡の見落としが発生している」「部署間での情報共有がスムーズにできない」など、課題を明確にすることで、導入する目的や必要な機能がわかるようになります。

課題をもとに必要な機能を理解する

続いて、課題を解決するために「どのような機能が必要か」を把握します。ビジネスチャットにはファイル共有やビデオ会議、タスク管理などのさまざまな機能があるため、それぞれの特徴や使い方を理解しておきましょう。無料プランやトライアル期間を活用すれば、コストをかけずに課題解決への効果を確認できます。

自社に合うツールを選ぶ

機能について理解したら、自社に合うツールを導入します。社員が使いづらいと感じるとツールの利用が浸透しないため、必要な機能があり、操作性がシンプルで使いやすいものを選ぶことが大切です。オプションによって導入コストが変わるため、利用料金も比較・検討しておきましょう。

最初はテスト導入からスタートさせる

本格導入の前に、テスト導入のフェーズを挟みます。試験的にビジネスチャットを導入し、発生する問題点を把握することで、本格導入前に改善策を検討できます。効果を検証しやすい部署やチームを選定し、スモールスタートでテスト導入することで、トラブルへの対処法や運用ルールを固めていくのが一般的です。

不動産業でビジネスチャットを導入する際の注意点

導入を成功させるには、いくつかの注意点を押さえておく必要があります。ここでは代表的な3つの注意点を紹介します。

既存システムとの連携可否を確認する

CRMや賃貸管理システムなど、既存システムとの連携可否は事前に確認しておくことが重要です。連携ができない場合、データの重複入力や転記ミスの原因となり、かえって業務負担が増えてしまう可能性があります。

社外との利用ポリシーを明確化する

オーナーや入居者など社外の関係者とチャットでやり取りする場合は、セキュリティポリシーと利用ルールを明文化しておくことが必要です。誤送信を防ぐための承認機能やアクセス制限を活用し、情報漏えいのリスクに備えましょう。

情報管理ルールを整備する

チャット履歴や添付ファイルの管理ルールを策定し、社内で統一した運用を徹底することが求められます。個人情報を多く扱う不動産業では、プライバシーマークやISMSなど、既存の情報管理体制との整合性にも配慮が必要です。

不動産業向けのビジネスチャットの選び方

数あるビジネスチャットの中から自社に合うものを選ぶには、いくつかの比較ポイントを押さえておくことが大切です。ここでは5つの選び方のポイントを紹介します。

セキュリティと権限管理で比較する

不動産業では顧客情報や契約書、物件データなどの機密情報を扱うため、情報セキュリティの堅牢性は最も重要な比較ポイントです。アクセス権限の設定やログ監査、データ暗号化機能を備えた法人向けチャットを選ぶことで、誤送信や不正アクセスによる情報漏えいリスクを抑えられます。

外部連携機能で比較する

不動産業は多様な業務システムを利用するため、外部連携機能の充実度が業務効率に直結します。CRMやクラウドストレージ、電子契約サービスなどと連携できるかを確認しましょう。連携機能が限定されていると、データの二重入力や手作業が発生し、ミスの温床となるおそれがあります。

操作性と導入しやすさで比較する

現場スタッフの多い不動産業では、誰でも直感的に操作できることが定着の条件です。操作が複雑だと利用率が下がり、導入効果が薄れてしまいます。とくに内見対応や現地報告の多い業務では、スマートフォンでの操作しやすさが生産性を左右するため、実際の現場業務を想定したトライアルの実施がおすすめです。

料金体系とコストパフォーマンスで比較する

コスト管理が重要な不動産業では、料金体系と費用対効果のバランスも比較ポイントです。無料プランがあるツールも多いですが、長期利用を前提とすると有料プランへの移行が視野に入ります。安さだけで選ぶと保存容量や機能の制限で業務効率が落ちることもあるため、必要な機能を維持できる範囲でプランを選ぶことが理想です。

料金の形式が製品によって異なる点にも注意が必要です。1ユーザーごとの単価制が一般的ですが、10名まで一律いくらという定額制の製品や、最低契約ID数が決まっている製品もあります。従業員20名の会社が最低30IDからの製品を契約する場合、実際の利用人数にかかわらず30ID分の費用が発生します。

また、現場向けや業界特化型のツールは料金を公開していないことが多く、比較の段階で見積もりの取得が必要になります。候補を絞る前に、公開されている料金だけで判断できるかどうかを確認しておいてください。

不動産業務に特化した機能で比較する

不動産業界に特化したチャットには、現場業務の課題に直結する専用機能が搭載されていることがあります。物件別のチャットルームや修繕報告機能、位置情報の共有機能などが代表的です。こうした特化機能を活用することで、現場対応のスピードと顧客満足度を同時に高められます。

本記事で紹介するツールでは、アトリクが顧客対応と物件紹介、KANNAが現場報告と報告書作成、Buddycomが音声と位置情報、directが写真と図面の共有に、それぞれ特化しています。汎用チャットにこれらの機能はないため、現場業務まで含めて効率化したい場合は、後述の「現場・不動産業務に強いツール」から検討してください

不動産業向けのビジネスチャットおすすめ12選

ここでは、不動産業におすすめのビジネスチャットツールを12個紹介します。社内向けの汎用チャットから、不動産業界に特化したツールまで幅広く取り上げるので、自社の目的に合わせて比較してみてください。

汎用型のビジネスチャット

ずは社内の連絡手段を置き換えたい場合の選択肢です。業種を問わず使えるため、導入事例や情報も豊富です。

Chatwork

会社名：株式会社kubell

Chatworkは、国内利用者数No.1を誇るビジネスチャットです。直感的なデザインで、チャットに不慣れな方でもスムーズに操作でき、タスクに「担当者」「期限」を設定できるため対応漏れを防げます。不動産業界でも社内連絡の統一やコミュニケーションの円滑化に活用されており、既読機能によって重要な連絡の見落としも防止できます。ビデオ通話やファイル共有機能も備え、物件情報のやり取りを一つのツールで完結できる点が魅力です。

特徴

・タスクに担当者・期限を設定でき対応漏れを防止
・直感的な操作性でITが苦手な方でも使いやすい
・ビデオ・音声通話も標準搭載

料金

料金は100人まで使えるフリープランのほか、ビジネスプランが年間契約で1ユーザー月額700円です。IP制限やモバイル端末制限はエンタープライズプラン（1,200円）から利用できます。

Chatworkの詳細を見る

LINE WORKS

会社名：LINE WORKS株式会社

LINE WORKSは、LINEの使いやすさをそのままに、ビジネス現場で求められる高いセキュリティと管理機能を備えたビジネスチャットです。デスクワーカーだけでなく、内見対応など現場で働くスタッフとのリアルタイムな情報共有も可能です。チャットや掲示板、カレンダー、タスク管理などの基本機能に加え、外部サービスとの柔軟な連携にも対応しています。30日間の無料トライアルがあり、有料ビジネスチャットのシェアでもトップクラスの実績を誇ります。

特徴

・LINEと同じ感覚で直感的に使える
・現場スタッフとのリアルタイム共有に強い
・外部サービスとの柔軟な連携に対応

料金

料金は30人まで使えるフリープランのほか、スタンダードプランが年額契約で1ユーザー月額450円です。フリープランは監査ログの検索が2週間分に限られます。

LINE WORKSの詳細を見る

Slack

会社名：株式会社セールスフォース・ジャパン

Slackは、チームごとに「チャンネル」を作成して会話を整理できるビジネスチャットです。多数の外部アプリケーションと連携できる拡張性の高さが特徴で、物件管理システムや電子契約サービスなど、不動産業務で使う他のツールと組み合わせることで業務フロー全体を効率化できます。通知管理機能も充実しており、業務時間外の通知を制限するなど、働き方に合わせた柔軟な運用が可能です。

特徴

・チャンネル機能で案件や物件ごとに会話を整理
・豊富な外部アプリ連携で拡張性が高い
・通知管理で柔軟な働き方に対応

料金

料金はフリープランのほか、プロプランが年払いで1ユーザー月額US$7.25です。ドル建てのため円換算額は為替で変動します。

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Microsoft Teams

会社名：日本マイクロソフト株式会社

Microsoft Teamsは、Office 365と統合された強力なビジネスチャットツールです。Word・Excel・Outlookなど、日頃業務で使用しているOffice製品とシームレスに連携できるため、契約書や物件資料の作成・共有をそのままチャット上で行えます。リアルタイムでの共同編集機能や高度なビデオ会議機能も備えており、社内外を問わず大規模な組織でのコミュニケーション基盤としても活用されています。

特徴

・Office 365とのシームレスな統合
・リアルタイムの共同編集に対応
・高度なビデオ会議機能を搭載

料金

料金は無料版のほか、Teams単体のEssentialsが年払いで1ユーザー月額599円です。WordやExcelもあわせて使う場合はMicrosoft 365 Business Basic以上を選ぶことになります。

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ChatLuck

会社名：株式会社ネオジャパン

ChatLuck（チャットラック）は、個人間やチーム、社内外のコミュニケーションを促進するビジネスチャットです。最大の特長は高いセキュリティ性で、アクセス制限やネットワークポリシーの設定、端末認証など、グループウェア開発で培ったノウハウを生かした重層的な安全性を実現しています。クラウド・オンプレミスいずれの形態でも導入でき、高い機密性が求められる不動産業務にも対応しやすいツールです。

特徴

• ・アクセス制限など高セキュリティ機能を搭載
• ・クラウド・オンプレミスどちらでも導入可能
• ・直感的な操作性と多彩な機能を両立

ChatLuckの詳細を見る

料金

料金はクラウド版で初期費用0円、1ユーザー月額300円から。最低契約は5ユーザーからで、無料プランはなく30日間のトライアルで評価する形です。

Lark

会社名：Lark Japan株式会社

Larkは、チャット・ドキュメント・カレンダー・タスク管理などをひとつに統合したビジネスチャットです。多言語対応により、海外拠点や外国人スタッフとのやり取りにも強く、外国人オーナーや投資家との取引が増えている不動産会社にも適しています。申請や承認などの社内ワークフローをノーコードで自動化できる点も特徴で、複数のツールを行き来する手間を省き、スムーズな情報共有と業務遂行を実現します。

特徴

・チャット・ドキュメント・タスクを一体管理
・多言語対応でグローバルな取引にも強い
・ノーコードでワークフローを自動化できる

料金

料金は50人まで使えるスタータープランのほか、Proプランが1ユーザー月額1,420円です。チャット以外の機能を含めた統合ツールとしての価格設定になっています。

Larkの詳細を見る

WowTalk

会社名：キングソフト株式会社

WowTalkは、シンプルな操作性と、働く人の多様性に配慮した豊富な機能を兼ね備えたビジネスチャットです。生成AIチャットサービス「WowTalk AI」や、ハラスメント相談・内部通報に使える「匿名相談」機能などを搭載し、法改正への対応やコンプライアンス強化にも役立ちます。業界・業種を問わず10,000社以上に導入されており、無料の導入サポートも用意されているため、初めてビジネスチャットを導入する不動産会社にもおすすめです。

特徴

・生成AIチャット機能で問い合わせ対応を効率化
・匿名相談機能でコンプライアンス強化にも対応
・幅広い業種で10,000社以上の導入実績

料金

料金はシンプルプランが1ID月額360円、最低契約は30IDからです。IP制限や端末制限を使う場合は月額500円のスタンダードプラン以上が必要です。

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Tocaro（トカロ）

会社名：CTCエスピー株式会社

Tocaro（トカロ）は、リアルタイムチャットとタスク管理を組み合わせ、チームの業務を「見える化」するビジネスチャットです。グループを横断した検索機能に強みがあり、大量のやり取りの中からでも必要な情報や物件データをすぐに探し出せます。Box連携やZoom連携など柔軟な外部連携にも対応しており、管理性と使いやすさを両立したいと考える不動産会社に適しています。

特徴

・グループを横断した強力な検索機能
・Box・Zoomなど外部サービスとの連携が可能
・管理性と使いやすさを両立したセキュリティ機能

料金

料金はパック制で、200IDまで使えるライトパックが月額40,000円（1IDあたり200円から）、サポートが付くベーシックパックが月額60,000円です。別途、初期構築費20,000円がかかります。30日間の無料トライアルがあります。

Tocaroの詳細を見る

現場・不動産業務に強いツール

内見対応、現地確認、修繕報告など、現場での業務まで効率化したい場合の選択肢です。汎用チャットにはない専用機能を備えています。

direct（ダイレクト）

会社名：株式会社L is B

directは、現場と社内をつなぐ国産のビジネスチャットです。文字だけでなく、写真や図面、ボイスメッセージなどで現場の状況を簡単に共有でき、内見対応や現地確認が多い不動産業務との相性が良いツールです。店舗とお客さま、施工会社と協力会社のように、社外のメンバーと安全につながれる「direct GuestMode」を備えており、顧客や取引先との連絡にも活用できます。最大10名まで無料で使えるフリープランも用意されています。

特徴

・写真・図面・音声で現場状況を簡単に共有
・社外メンバーと安全につながるGuestMode
・最大10名まで使える無料プランあり

料金

料金は10名まで無料のフリープランのほか、有料プランは人数に応じた定額制で、10名までのベーシックが月額6,000円、100名までのマックスが月額50,000円です。1ユーザーごとの単価制ではない点が他製品と異なります。

directの詳細を見る

Buddycom（バディコム）

会社名：株式会社サイエンスアーツ

Buddycom（バディコム）は、音声・映像・位置情報を活用したライブコミュニケーションプラットフォームです。内見対応や巡回点検など、パソコン操作が難しい現場での利用に強みがあり、グループ通話やライブキャスト機能によって現場の状況をリアルタイムに正確に共有できます。会話は自動でテキスト化・保存されるため、後から内容を振り返ることも可能です。現場に出ることの多い不動産管理・仲介業務との親和性が高いツールです。

特徴

・音声・映像・位置情報をリアルタイム共有
・会話ややり取りを自動でテキスト化・保存
・距離に影響されず現場と社内をつなげる

料金

料金プランは問い合わせが必要です。

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KANNA

会社名：株式会社アルダグラム

KANNAは、建設業・不動産業・製造業など、現場を持つ業界向けに開発されたプロジェクト管理アプリです。現場情報の共有やチャット・報告機能に加え、写真・図面資料をリアルタイムで共有できる点が特徴で、入力済みのデータから報告書を簡単に作成することもできます。基本機能は無料から利用でき、ITに詳しくないスタッフでも扱いやすいシンプルな操作性が評価され、幅広い規模の企業で導入が進んでいます。

特徴

・現場情報や写真・図面をリアルタイムで共有
・入力データから報告書を簡単に作成できる
・基本機能は無料から利用可能

料金

基本機能は無料から利用でき、上位プランの料金は問い合わせが必要です。

KANNAの詳細を見る

アトリク（Atlicu）

会社名：株式会社サービシンク

アトリク（Atlicu）は、不動産会社と部屋探しをしているお客さまを結ぶ、不動産業界特化型のビジネスチャットです。担当者と顧客が直接LINEなどでつながることに抵抗を感じるお客さまにも安心して利用してもらえるよう専用アプリでやり取りができ、管理者は各担当者と顧客とのチャット内容を閲覧できます。物件検索・紹介・追客をアプリ内で完結できるため、店舗全体で顧客対応の状況を共有したい賃貸仲介会社に特に向いています。

特徴

・顧客対応専用の不動産業界特化型チャット
・管理者が担当者と顧客のやり取りを確認可能
・物件検索から追客までアプリ内で完結

料金

基本機能は無料から利用でき、上位プランの料金は問い合わせが必要です。

アトリクの詳細を見る

不動産のビジネスチャットなら『DiSCUS』がおすすめ

ここまで紹介したツールに加えて、国産のビジネスチャット『DiSCUS（ディスカス）』もおすすめです。

不動産業では、顧客の個人情報や契約書、物件の図面といった機密性の高いデータを日常的にやり取りします。DiSCUSはIP制限、端末制限、多要素認証、メッセージとアクションログの監査機能を、スタンダードプラン（1ID月額390円・最低契約30IDから）に標準搭載しています。これらを上位プランに置いている製品と比べて、必要な機能まで含めたときの金額差が出にくい構成です。

データはすべて国内のデータセンターで保護され、インターネットに接続しない環境向けのオンプレミス提供にも対応しています。プライバシーマークやISMSの運用と整合させたい企業でも、管理体制を説明しやすい構成です。

無駄な機能をそぎ落としたシンプルな画面構成のため、ITに不慣れな従業員が多い店舗でも定着しやすく、30IDまで最大2か月間の無料トライアルで実際の業務に載せてから判断できます。

⇒DiSCUSの詳細を見る

まとめ

ビジネスチャットは、物件情報や顧客対応をリアルタイムで共有できる、不動産業のコミュニケーション課題を解決する有効な手段です。導入の際は、目的の明確化から課題の洗い出し、機能の理解、ツール選定、テスト導入という手順を踏み、セキュリティや外部連携、操作性などのポイントを踏まえて自社に合うツールを選ぶことが成功のカギとなります。

現場での報告や顧客対応まで効率化したい場合は、汎用のチャットではなく、業界特化型のツールを候補に入れて比較してください。本記事で紹介したメリット・デメリットやおすすめツールを参考に、自社に最適なビジネスチャットの導入を検討してみてください。