名刺の正しい英語表記とは？書き方や例を紹介

海外の取引先や外国人ビジネスパーソンとの交流が増える中、英語表記の名刺を作成する機会も多くなってきました。しかし、会社名や役職、住所などをどのように英語で表記すればよいのか迷うことはありませんか。日本語の名刺をそのまま直訳するだけでは、正確に情報が伝わらない場合もあります。

本記事では、名刺における正しい英語表記の基本から会社形態や役職、住所や電話番号まで、具体的な例を交えながら詳しく解説していきます。

名刺における正しい英語表記とは

名刺における英語表記は、単なる日本語の直訳ではなく、国際的なビジネス慣習に沿った形式で記載することが重要です。英語圏では、名前の順序や会社形態の略称、住所の書き方など、日本とは異なるルールが存在します。

たとえば、日本では「姓→名」と表記しますが、英語では「名→姓」が一般的です。また、株式会社を表す「Co., Ltd.」や部署名の英語表記など、ビジネスの場で通用する正式な表現を用いる必要があります。さらに、名刺全体のレイアウトを英語表記に合わせて整えることで、情報がより見やすく・伝わりやすくなります。正確な英語表記とレイアウトの工夫は、相手にプロフェッショナルな印象を与えるうえで欠かせません。

会社の形態別の英語表記

日本の法人形態を英語で表記する際には、それぞれに対応した適切な英語表現があります。以下の表に、主な会社形態の英語表記をまとめました。

日本語	英語表記	略称	概要
株式会社	・Corporation ・Company, Limited ・Incorporated	・Corp. ・Co., Ltd.	一般的な株式会社。社名の前に付ける場合は 「ABC Corporation」、後ろに付ける場合は 「ABC Co., Ltd.」が一般的。 米国式では「ABC Inc.」も使用される。
有限会社	Limited Company	・Ltd. ・Co., Ltd.	旧会社法で設立された小規模法人形態。 現在は新設不可だが、存の有限会社は存続。 英語表記は「ABC Ltd.」が一般的。
合同会社	Limited Liability Company	LLC	出資者全員が有限責任を負う会社形態。 米国のLLCと近い性格。 スタートアップ企業などで増加傾向。
合名会社	・General Partnership Company ・Unlimited Partnership	GPC	全社員が無限責任を負う伝統的な会社形態。 英語表記では「General Partnership」でも可。
合資会社	・Limited Partnership Company ・Limited Partnership	LPC	無限責任社員と有限責任社員が混在する会社形態。 英語では「Limited Partnership」が一般的。

株式会社の場合、社名の前に付ける場合は「ABC Corporation」、後ろに付ける場合は「ABC Co., Ltd.」または「ABC Corporation」とするのが一般的です。

グローバル企業では「Inc.」（Incorporated）を使用することもあります。

法人の場合

社団法人や学校法人などの団体の英語表記は、下記のとおりです。

日本語	英語表記	概要
一般社団法人	General Incorporated Association	非営利の社団法人。会員のための事業を行う団体。営利目的の事業は不可。
一般財団法人	General Incorporated Foundation	特定の目的のために設立された財団法人。非営利で、財産の管理・運用を主とする。
公益社団法人	Public Interest Incorporated Association	一般社団法人のうち、公益認定を受けた団体。社会貢献を目的とする活動が中心。
公益財団法人	Public Interest Incorporated Foundation	公益目的の財団法人。助成金や寄付金をもとに公益事業を行う団体。
医療法人	Medical Corporation	病院・診療所の経営主体となる法人。医療法の公定英訳。
社会医療法人	Social Medical Corporation	高度・救急医療など公益性の高い医療を担う法人。医療法に基づく用語。
学校法人	Incorporated Educational Institution	私立学校法上の学校法人。名刺等では「Educational Corporation」など簡略形も用いられる。
社会福祉法人	Social Welfare Corporation	社会福祉法に基づき、介護・福祉サービスを提供する法人。
特定非営利活動法人 （NPO法人）	Specified Nonprofit Corporation	NPO法に基づく非営利法人。認定NPO法人は 「Approved Specified Nonprofit Corporation」
独立行政法人	Incorporated Administrative Agency	行政機能の一部を独立して担う法人。公的英訳に準拠。
国立大学法人	National University Corporation	国立大学の運営主体。名刺では「◯◯ University」と簡略表記されることも多い。
宗教法人	Religious Corporation	宗教活動を行う団体の法人格。「Religious Organization」なども使用される。
弁護士法人	Legal Professional Corporation	弁護士法に基づく法人。米国の「Professional Corporation」に相当。
税理士法人	Tax Accountant Corporation	税理士業務を行う法人。業界団体でもこの英訳が使用される。
司法書士法人	Judicial Scrivener Corporation	不動産登記・商業登記などを行う司法書士の法人。
行政書士法人	Administrative Scrivener Corporation	行政手続の代理・書類作成を行う法人。
社会保険労務士法人	Labor and Social Security Attorney Corporation	労務・社会保険手続を行う法人。略称 “Labor Attorney Corp.” とされる場合も。
監査法人	Audit Corporation	公認会計士法に基づく法人。英訳は法令準拠。

株式会社や合同会社のような企業形態には、「Co., Ltd.」「Inc.」「LLC」 といった略称がありますが、社団法人・財団法人・学校法人などの非営利法人には、必ずしも統一的な略称が存在しません。

そのため、名刺や公式サイトでは「Association」「Foundation」「Corporation」など、団体の性質や海外向けの発信方針に合わせて柔軟に表記を調整するのが一般的です。

業種の場合

業種を英語で表記する際は、業界で一般的に使われている表現を選ぶことが重要です。以下の表に、主な業種の英語表記をまとめました。

日本語	英語表記	補足
製造業	Manufacturing	工場での生産活動全般
小売業	Retail	最終消費者への販売
卸売業	Wholesale	小売業者への販売
建設業	Construction	建築・土木工事
不動産業	Real Estate	物件の売買・賃貸
運輸業	・Transportation ・Logistics	物流・配送サービス
通信業	Telecommunications	通信サービス提供
金融業	・Finance ・Banking	金融サービス全般
保険業	Insurance	保険商品の提供
IT・情報サービス業	・Information Technology ・IT Services	システム開発・IT支援
コンサルティング業	Consulting	経営・業務改善支援
広告業	Advertising	広告制作・運用
出版業	Publishing	書籍・雑誌の発行
医療・福祉	・Healthcare ・Medical Services	医療・介護サービス
教育・研修	・Education ・Training	教育・人材育成
飲食業	・Food Service ・Restaurant	飲食店経営
ホテル・宿泊業	・Hospitality ・Hotel	宿泊施設運営

業種を名刺に記載する場合は、会社名の下に小さく付記するか、会社概要の欄に記載するのが一般的です。自社のビジネス内容を相手に分かりやすく伝えるため、より具体的な表現を選ぶこともできます。

部署・支店の英語表記の例

部署名や支店名を英語で表記する際は、組織の機能が正確に伝わる表現を選ぶことが大切です。以下の表に、主な部署と支店の英語表記をまとめました。

日本語	英語表記	略称
営業部	Sales Department	Sales Dept.
営業企画部	Sales Planning Department	Sales Planning Dept.
マーケティング部	Marketing Department	Marketing Dept.
総務部	General Affairs Department	General Affairs Dept.
人事部	Human Resources Department	HR Dept.
経理部	Accounting Department	Accounting Dept.
財務部	Finance Department	Finance Dept.
法務部	Legal Department	Legal Dept.
広報部	Public Relations Department	PR Dept.
企画部	Planning Department	Planning Dept.
製造部	Manufacturing Department	Manufacturing Dept.
生産管理部	Production Control Department	Production Control Dept.
品質管理部	Quality Control Department	QC Dept.
技術部	Engineering Department	Engineering Dept.
研究開発部	Research and Development Department	R&D Dept.
情報システム部	Information Systems Department	・IS Dept. ・IT Dept.
カスタマーサポート部	Customer Support Department	Customer Support Dept.
本社	・Head Office ・Headquarters	HQ
支社	Branch Office	Branch
営業所	Sales Office	–
東京支店	Tokyo Branch	–
海外事業部	International Business Department	–

部署名を記載する際は、「Department」を省略して「Sales」「Marketing」のみでも構いません。支店名を記載する場合は、「Tokyo Branch」のように地名の後に「Branch」を付けるのが一般的です。

役職・肩書の英語表記の例

役職や肩書の英語表記は、その人の組織内での立場や権限を示す重要な情報です。以下の表に、主な役職の英語表記をまとめました。

日本語	英語表記	略称
代表取締役社長	President and Representative Director	President
代表取締役	Representative Director	–
取締役会長	Chairman of the Board	Chairman
副社長	Vice President	VP
専務取締役	Senior Managing Director	–
常務取締役	Managing Director	–
取締役	Director	–
執行役員	Executive Officer	–
本部長	General Manager	GM
部長	・General Manager ・Department Manager	Manager
次長	Deputy General Manager	Deputy Manager
課長	・Manager ・Section Manager	Manager
係長	・Section Chief ・Supervisor	–
主任	・Chief ・Leader	–
担当者	・Staff ・Associate	–
顧問	・Advisor ・Consultant	–
監査役	Auditor	–

役職の表記は企業規模や業種によって使い分けが必要です。外資系企業では「CEO」「COO」「CFO」といった表記が一般的ですが、日本企業の場合は上記の表現を使用するとよいでしょう。

ローマ字表記の肩書の意味

企業の上級管理職を表すローマ字の略称は、グローバルビジネスで広く使用されています。以下の表に、主な略称とその意味をまとめました。

略称	正式名称	日本語訳	職務内容
CEO	Chief Executive Officer	最高経営責任者	企業全体の経営を統括
COO	Chief Operating Officer	最高執行責任者	日常業務の執行を統括
CFO	Chief Financial Officer	最高財務責任者	財務・経理を統括
CTO	Chief Technology Officer	最高技術責任者	技術開発を統括
CIO	Chief Information Officer	最高情報責任者	情報システムを統括
CMO	Chief Marketing Officer	最高マーケティング責任者	マーケティング戦略を統括
CHRO	Chief Human Resources Officer	最高人事責任者	人事戦略を統括
CLO	Chief Legal Officer	最高法務責任者	法務・コンプライアンスを統括
CSO	Chief Strategy Officer	最高戦略責任者	経営戦略を統括
CDO	Chief Digital Officer	最高デジタル責任者	デジタル変革を統括

これらの役職名は、主に上場企業や大手企業で使用されることが多く、グローバルな取引先との名刺交換では理解されやすい表記となります。日本企業でも近年、これらの役職を導入するケースが増えています。

専門分野の肩書における英語表記の意味

専門職や技術職の肩書は、その人の専門性を示す重要な情報です。以下の表に、主な職種の英語表記と略称・補足をまとめました。

分野	英語表記	補足
エンジニア職	・Software Engineer ・Mechanical Engineer ・Electrical Engineer	ソフトウェア・機械・電気など、専門分野を明示して表記するのが一般的（例「System Engineer（システムエンジニア）」など）
デザイン職	・Graphic Designer ・UI/UX Designer ・Web Designer	「Graphic（グラフィック）」「UI/UX（ユーザー体験）」など、担当領域を明確に示す。
クリエイティブ職	・Copywriter ・Art Director ・Content Creator	広告・制作業界では成果物や媒体に応じて肩書きを選択する。
会計・財務職	・Certified Public Accountant（CPA） ・Financial Analyst	「CPA」は公認会計士の国際的略称。財務分析や投資関連職には「Analyst」を用いる。
法律職	・Attorney / Lawyer ・Legal Professional	「Attorney」は弁護士資格を持つ専門家を指す。企業法務担当の場合は「Legal Counsel」とも表記。
医療職	・Medical Doctor（MD） ・Physician ・Dentist ・Nurse Practitioner	「MD」は医学博士・医師の略称。診療科名を加える場合もある（例「Pediatrician」＝小児科医）
マーケティング職	・Marketing Manager ・Digital Marketing Specialist ・Brand Strategist	業務領域に応じて「Digital」「Brand」「Content」などを組み合わせて表現。
人事・採用職	・HR Specialist ・HR Manager ・Talent Acquisition Manager	「HR（Human Resources）」は人事全般を指す略称。採用担当は「Talent Acquisition」
教育・研究職	・Professor ・Lecturer ・Researcher ・Scientist	大学や研究機関では肩書きが明確に区分される（例「Associate Professor（准教授）」など）
営業・コンサル職	・Sales Manager ・Account Executive ・Business Consultant	対外的な職種では「Account」「Business Development」などの語が多用される。

英語の肩書は、単なる役職名ではなく「どの領域で・どのような専門性を持つ人物か」を端的に伝えるツールです。名刺やメール署名、LinkedInなどに適切な英語表記を用いることで、専門性を的確に示し、国際的なビジネスコミュニケーションをよりスムーズに進められるでしょう。

名前の英語表記の例

名前を英語で表記する際は、国際的な慣習に従って「名→姓」の順で記載するのが一般的です。以下の表に、名前の英語表記例をまとめました。

日本語表記	英語表記（ビジネス標準）	英語表記（公的・国際文書）
山田太郎	Taro Yamada	YAMADA Taro
佐藤花子	Hanako Sato	SATO Hanako
鈴木一郎	Ichiro Suzuki	SUZUKI Ichiro
田中美咲	Misaki Tanaka	TANAKA Misaki
高橋健太	Kenta Takahashi	TAKAHASHI Kenta

近年では、日本政府が公文書において「姓→名」の順で表記する方針を示していますが、ビジネスシーンでは「名→姓」が依然として主流です。最終的には、会社・組織のガイドラインや本人の判断に基づき、一度決めた表記を統一して使うことが重要です。

住所の英語表記の例

住所を英語で表記する際は、日本語とは逆の順序で記載します。具体的には、建物名→部屋番号から始まり、番地→町名→市区町村→都道府県→郵便番号→国名という順序になります。

要素	日本語例	英語表記例
完全な住所	〒123-4567東京都千代田区千代田1-1-1ABCビル3階	ABC Building 3F, 1-1-1 Chiyoda,Chiyoda-ku, Tokyo 123-4567, Japan
郵便番号	〒123-4567	123-4567 　※〒マークがいらない
都道府県	東京都	Tokyo
市区町村	千代田区	Chiyoda-ku
町名	千代田	Chiyoda
番地	1-1-1	1-1-1
ビル名・階数	ABCビル3階	ABC Building 3F

「区」は「ku」、「市」は「shi」、「町」は「cho」または「machi」と表記します。ビルの階数は「3F」（3rd Floor）のように略記するのが一般的です。

電話番号の英語表記の例

電話番号を英語表記の名刺に記載する際は、国際的な通話を考慮した表記方法を選ぶことが重要です。日本の国番号「+81」を付けることで、海外からでも容易に連絡が取れるようになります。ここでは、フリーダイヤル、国際電話、携帯電話それぞれの表記方法について説明していきます。

フリーダイヤル

フリーダイヤルの英語表記では、「Toll-Free」という表現を使用します。以下の表に、具体的な表記例をまとめました。

日本語表記	英語表記	備考
フリーダイヤル：0120-123-456	Toll-Free：0120-123-456	国内専用の場合
フリーダイヤル：0120-123-456	Toll-Free：+81-120-123-456	国際対応の場合
お客様専用ダイヤル	Customer Service	–

フリーダイヤルは基本的に国内専用のサービスであるため、海外からは利用できないことを理解しておく必要があります。国際的な取引が多い場合は、通常の電話番号も併記しておくとよいでしょう。

国際電話

国際電話の表記では、日本の国番号「+81」を付け、市外局番の最初の「0」を省略します。以下の表に、具体的な表記例をまとめました。

日本語表記	英語表記	説明
Tel：03-1234-5678	Tel：+81-3-1234-5678	東京の固定電話
Tel：06-1234-5678	Tel：+81-6-1234-5678	大阪の固定電話
Tel：052-123-4567	Tel：+81-52-123-4567	名古屋の固定電話

国際的なビジネスを展開している企業の場合、この表記方法を採用することで、海外の取引先からもスムーズに連絡を受けられるようになります。

携帯電話

携帯電話の表記も国際電話と同様に、国番号を付けて最初の「0」を省略します。以下の表に、具体的な表記例をまとめました。

日本語表記	英語表記
携帯：090-1234-5678	Mobile：+81-90-1234-5678
携帯：080-1234-5678	Mobile：+81-80-1234-5678
携帯：070-1234-5678	Mobile：+81-70-1234-5678

「Mobile」の代わりに「Cell」という表記も使用できますが、「Mobile」の方が国際的には一般的です。名刺にはできるだけ連絡の取りやすい番号を記載することをおすすめします。

名刺は英語で何と表現するのか

名刺を表す英語表現にはいくつかのバリエーションがあり、状況や地域によって使い分けられています。一般的に最もよく使われるのは「business card」という表現ですが、他にも複数の言い方が存在します。それぞれの表現がどのような場面で使われるのか、具体的な使用例とともに見ていきましょう。

Business card｜一般的なビジネスシーン

「Business card」は、名刺を表す最も標準的で広く使われている英語表現です。ビジネスの場面で名刺について話す際は、この表現を使えばまず間違いありません。「May I have your business card?」（名刺をいただけますか）、「Here is my business card.」（こちらが私の名刺です）といった形で使用します。

また、複数形の「business cards」として、「Let me exchange business cards with you.」（名刺交換をさせてください）のように使うこともできるでしょう。世界中のビジネスパーソンに理解される表現であるため、迷った場合はこの言い方を選んでおけば安心です。

visiting card｜フォーマルで伝統的な名刺表現

「visiting card」は、もともとは社交の場で自分の名前を伝えたり、訪問の印として残したりするための訪問カードとして使われていました。現代では「business card」が主流となっており、日常のビジネスシーンで耳にすることは多くありません。

ただし、イギリスやインドなど一部の英語圏では、フォーマルな場面や礼節を重んじるシーンで「visiting card」という表現が今も用いられることがあります。

Name card｜主にアジア圏での表現

「Name card」は、主にアジア圏（とくに中国・韓国・日本など）で使われる表現です。英語圏のネイティブスピーカーにも理解されますが、「business card」に比べるとやや非標準的な印象を与える可能性があります。

「Could you give me your name card?」（名刺をいただけますか）のように使用されることもありますが、国際的なビジネスシーンでは「business card」を使う方が無難でしょう。

名刺に関連する言葉の英語表現

名刺交換の場面では、名刺そのものだけでなく、関連する動作や状況を表す英語表現も知っておくと便利です。スムーズなコミュニケーションのために、よく使われる表現とその使用例を確認していきましょう。

Exchange business cards｜名刺交換をする

名刺を交換するという行為を表す最も一般的な表現が「exchange business cards」です。「Let’s exchange business cards.」（名刺交換をしましょう）、「We exchanged business cards at the beginning of the meeting.」（会議の最初に名刺交換をしました）のように使用します。

また、「I’d like to exchange business cards with you.」（あなたと名刺交換をさせていただきたいです）という丁寧な言い方も、ビジネスシーンでは頻繁に使われるでしょう。名刺交換は英語圏のビジネス文化でも一般的な習慣であるため、この表現は世界中で通用します。

Business card holder｜名刺入れ

名刺を保管するケースを表す英語表現は「business card holder」です。「I always carry a business card holder.」（私はいつも名刺入れを持ち歩いています）、「This is a leather business card holder.」（これは革製の名刺入れです）のように使います。

また、「card case」という表現も同じ意味で使用できます。「Do you have a card case?」（名刺入れをお持ちですか）といった形で使われることもあるでしょう。名刺入れは日本のビジネス文化では重要なアイテムですが、英語圏では必ずしも一般的ではないため、説明を加えると親切です。

Run out of business cards｜名刺を切らす

名刺がなくなってしまった状況を表す表現が「run out of business cards」です。「I’m sorry, I’ve run out of business cards.」（申し訳ございません、名刺を切らしてしまいました）、「I need to order more business cards because I’m running out.」（名刺がなくなりそうなので、追加注文する必要があります）のように使用します。

ビジネスシーンで名刺を切らすことは好ましくないため、この表現を使わなくて済むよう、常に十分な枚数を携帯しておくことが大切でしょう。

名刺管理アプリなら『Knowledge Suite』

ここまで名刺の英語表記やマナーについて解説してきましたが、受け取った名刺をどのように管理するかも重要な課題ではないでしょうか。そこでおすすめしたいのが、日本語・英語を問わず、あらゆる名刺を効率的にデジタル管理できる総合ビジネスプラットフォーム『Knowledge Suite』です。

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まとめ

名刺の英語表記は、国際的なビジネスの場で信頼を築くための基本です。会社形態は「Co., Ltd.」や「Corporation」、役職は「Manager」や「Director」など標準的な表現を使い、名前は「名→姓」の順に記載します。住所は建物名から国名へと続く逆順で、電話番号には国番号「+81」を付けて最初の「0」を省くのがマナーです。もちろん、ビジネスパーソンとして名刺の管理も怠れません。

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